男性の育児休業期間はどれくらい？おすすめの取得期間と決め方を解説！｜育児休業のすすめ

この記事では、おすすめの育児休業期間とその決め方について解説します。

赤ちゃんがいる生活に慣れるまでの時間：約1か月

数日から1週間ほどの育児休業（育休）であれば、取得のハードルはそれほど高くないと思います。
家に赤ちゃんが来て最初の1週間程度は生活リズムができていないのでバタバタします。
1週間ほどの育児休業（育休）の場合、生活リズムができる前に職場に戻ることになります。

1週間から1か月すると生活リズムが出来上がり、育児が軌道に乗り始めると思います。
その段階ではパパとママの2人で育児をすることが前提になっています。
1か月ほどでパパが職場に復帰した場合、パパが職場に復帰したときの生活をシミュレーションする前に復帰することになります。

ママと同じ目線で育児ができるようになるには：約2か月

育児のお手伝い感覚が抜けるまで2か月は必要だと考えています。
お手伝い感覚から一歩踏み込むための具体策として
1ヶ月経った段階で育児を含め生活全般の振り返りを時間を作ってすることをおすすめします。
この振り返りの場でパパ、ママそれぞれに役割を割り振ることで育児に責任感が生まれます。

このブログを読んでいるパパ、ママは学習意欲が高く、好奇心が強い方だと思います。
役割を割り振ることで責任感をもって育児に取り組むことができると考えます。

経済的に無理のない期間：約6か月

サラリーマンの場合、育児休業開始から半年間は月給の67％が給付されます。
手取りのおよそ80％です。
仮に月給が30万円の場合、育児休業期間中の給付金は30万円×67％＝20万1000円です。
この給付金には社会保険料や所得税はかかりません。※
家計管理を行い、支出を把握すれば手取りの80％で生活できるのか計算できます。
そのうえで育児休業取得期間を決定すれば経済的に困る可能性は低くなります。

我が家は、入籍後にマネーフォワードで家計管理を始めました。
毎月の収支を把握したことで経済的な不安を感じることなく、育児休業（育児）を取得できました。

※住民税は前年の所得に基づいて課税されるため、育児休業中も支払いが発生します。支払い時期や金額の目安は、こちらの記事で詳しく紹介しています。

制度改正（2025年4月1日〜）の注意点

2025年4月1日から両親がともに14日以上育児休業を取得することで、28日間を上限に月給の80％となります。手取りでいうと約10割です。
ただし、支給額の上限がある点に注意が必要です。約31万5千円です。
月給が約47万円以上になると支給額が増えることはありません。
つまり、2025年4月1日以降、支給額が手取り約10割となっても手取りの10割にならない人もいるので注意が必要です。

「え、育児休業給付金が手取りでほぼ満額もらえるって本当？」と思ったパパへ！詳しい条件や注意点をこちらの記事でご確認ください。

まとめ

パパの育児休業（育休）の最適な取得期間検討方法を共有しました。
下記の理由で2か月から6か月の取得がおすすめです。

• 赤ちゃんがいる生活に慣れるまで1か月は必要。
• ママと同じ目線で育児ができるまで2か月は必要。
• 6か月以内であれば経済的に困る可能性が低い。

育児休業は何にも代えがたい時間です。
できるだけ長い期間、子どものそばにいられるようこのブログ記事が助けになれば幸いです。

以上、「らんパパうーた」でした。