育児休業（育休）を取得したいけど、育児休業（育休）を取得したことのあるパパが周りにいない。
育児休業（育休）の期間をどうやって決めれば良いかわからない。
と悩んでいませんか？
第一子、第二子でそれぞれ3か月、合計6か月間、育児休業（育休）を取得した「らんパパうーた」が実体験をもとに今回は育児休業（育休）の取得期間検討方法を共有します。
結論からお伝えすると2か月から6か月の取得がおすすめです。
- 赤ちゃんがいる生活に慣れるまで1か月は必要。
- ママと同じ目線で育児ができるまで2か月は必要。
- 6か月以内であれば経済的に困る可能性が低い。
赤ちゃんがいる生活に慣れるまで1か月は必要
数日から1週間ほどの育児休業（育休）であれば、取得のハードルはそれほど高くないと思います。
家に赤ちゃんが来て最初の1週間程度は生活リズムができていないのでバタバタします。
1週間ほどの育児休業（育休）の場合、生活リズムができる前に職場に戻ることになります。
1週間から1か月すると生活リズムが出来上がり、育児が軌道に乗り始めると思います。
その段階ではパパとママの2人で育児をすることが前提になっています。
1か月ほどでパパが職場に復帰した場合、パパが職場に復帰したときの生活をシミュレーションする前に復帰することになります。
ママと同じ目線で育児ができるまで2か月は必要
育児のお手伝い感覚が抜けるまで2か月は必要だと考えています。
お手伝い感覚から一歩踏み込むための具体策として
1ヶ月経った段階で育児を含め生活全般の振り返りを時間を作ってすることをおすすめします。
この振り返りの場でパパ、ママそれぞれに役割を割り振ることで育児に責任感が生まれます。
このブログを読んでいるパパ、ママは学習意欲が高く、好奇心が強い方だと思います。
役割を割り振ることで責任感をもって育児に取り組むことができると考えます。
6か月以内であれば経済的に困る可能性が低い
サラリーマンの場合、育児休業取得後半年まで月給の67％が給付されます。
手取りの80％くらいです。
仮に月給30万円のサラリーマンの場合、育児休業期間中の給付金は30万円×67％＝20万1000円です。
この給付金には社会保険料や所得税はかかりません。
家計管理を行い、支出を把握すれば手取りの80％で生活できるのか計算できます。
そのうえで育児休業取得期間を決定すれば経済的に困る可能性は低くなります。
我が家は、入籍後にマネーフォワードで家計管理を始めました。
毎月の収支を把握したことで経済的な不安を感じることなく、育児休業（育児）を取得することができました。
※住民税は前年の所得に対して課税されるので、徴税されます。
※2025年4月1日から両親がともに14日以上取得することで、28日間を上限に月給の80％となります。手取りでは約10割になります。
ただし、支給額の上限は約31万5千円です。
月給が約47万円以上になると支給額が増えることはありません。
つまり、2025年4月1日以降、支給額が手取り約10割となっても手取りの10割にならない人もいるので注意が必要です。
まとめ
パパの育児休業（育休）の最適な取得期間検討方法を共有しました。
下記の理由で2か月から6か月の取得がおすすめです。
- 赤ちゃんがいる生活に慣れるまで1か月は必要。
- ママと同じ目線で育児ができるまで2か月は必要。
- 6か月以内であれば経済的に困る可能性が低い。
育児休業は何にも代えがたい時間です。
できるだけ長い期間、子どものそばにいられるようこのブログ記事が助けになれば幸いです。